この診断について
使っているデータ
金融経済教育推進機構（J-FLEC）「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」の「金融資産保有額（金融資産を保有していない世帯を含む）」です。調査は2025年6〜7月、一人暮らしは2,500世帯、2人以上の世帯は5,000世帯が回答しています。
「金融資産」に入るもの・入らないもの
- 入る：預貯金のうち「運用や将来の備え」の部分、株式、投資信託、債券、NISA・iDeCo、保険の積立分（払い込んだ保険料の総額）、個人年金保険、財形貯蓄、外貨建ての金融商品など
- 入らない：現金、毎月の生活費の出し入れ・引き落としに使う預金、家・土地・車
計算のしかた
- 「無回答」を除いて、残りを100%に直して計算しています。
- 調査は「100〜200万円」のように金額の区分ごとの割合しか出していないため、区分の中では人が均等に散らばっていると仮定して按分しています。ただし、公表されている中央値の金額ちょうどの人が「上位50%」になるように補正しています。
- 「3,000万円以上」はそれより上が分けられていないため、「上位◯%以内」と表示します。
- 偏差値は、順位（上位◯%）をテストの偏差値と同じ物差しに置き換えたものです（上位50%＝50、上位16%＝60、上位2.3%＝70）。金融資産の分布は大きく偏っているため、平均と散らばりから計算するふつうの偏差値は使っていません。金融資産なしの人は、同じ位置の人たちの真ん中として計算しています。
- 2人以上の世帯は、家族全体の金融資産で比べます。年代は世帯主の年代です。
本ツールは公表統計をもとにした目安です。調査の回答や区分の幅によって、実際の順位とはずれることがあります。